キャリアコンサルティング・就労支援

キャリアコンサルティング・就労支援

新たな道を切り開くためのサポート

Detail

サービス詳細解説

働く人が「自分らしく働き続ける」ために。
私たちは、キャリアコンサルティングを答えを与える場ではなく、その人の“らしさ”を言葉にする対話の場として提供しています。

人と組織の<らしさ共創>プログラム【法人向け】

経営と現場のあいだにある、言葉にならない違和感を可視化し、人と組織が、「自分たちの言葉」で動き出す状態をつくるための実行支援です。

キャリアを“答え探し”ではなく、対話の入口として使いながら、<らしさ>を揃え、行動につなげていきます。

  • 面談や研修を「目的」にしない
  • 組織ごとに個別設計
  • チームで関わる支援体制
  • 行動が変わるところまで伴走

従業員のキャリア支援【法人向け】

経営と現場の間にある“言葉にならない違和感”を、一人ひとりのキャリア対話から可視化します。

  • キャリアコンサルティング面談403回実施(令和7年1月~12月実績)
  • 社員一人ひとりの「強み・価値観」を引き出し、働く意欲定着率向上につなげる支援
  • ミドル、シニア層(45歳~)のキャリアデザイン支援により、経験と想いを活かした再活躍を後押し
  • 「治療・介護・育児」と仕事の両立に悩む従業員への継続的なキャリア・メンタルサポート

求職活動・転職支援【個人向け】

今の働き方で本当にいいのか?この年齢で転職できるのか?
選ばれるための対策ではなく、「自分の言葉で語れるキャリア」をつくる支援です。

  • 採用担当者から「会ってみたい」と思われる職務経歴書作成コーチング
  • 面接で「自分らしさ」「強み」を伝える面接コーチング
  • 求職活動で結果が出ない方に対する実践的かつ伴走型の面接対策
FAQ

人と組織の<らしさ共創>プログラム
よくいただくご質問

Q
どんな企業に向いていますか?
A

次のような企業には、特に向いています。

・制度や施策は整っているが、手応えがない
・経営と現場の温度差を感じている
・人の意欲を、成果につなげたい
・表面的な改善ではなく、本質に向き合いたい

逆に、
「すぐに答えが欲しい」
「短期的な成果だけを求めたい」
という場合は、合わないかもしれません。

Q
らしさ共創プログラムが企業にもたらすもの
A

このプログラムは、個人の内省で終わる支援ではありません。 人の「らしさ」が自然に発揮されることで、 組織の動き方そのものに変化が生まれます。
組織に起きる主な変化の例
• 指示や管理に頼らなくても、主体的に動く人が増える
• 「なぜそれをやるのか」が共有され、判断が速くなる
• 役割や立場を越えた、自然な協力関係が生まれる
• 無理な改善や精神論が減り、現場の疲弊が少なくなる
▶ 結果として
人が定着しやすく、成果が持続する組織へとつながっていきます。

Q
価格が少し高いと感じました。
A

そう感じられるのは、とても自然なことだと思います。
私たちの支援は、
面談回数や作業量を切り売りするサービスではありません。
経営と現場のあいだにある
言葉にならない違和感を可視化し、
人と組織の〈らしさ〉を揃え、
行動が変わり始めるところまで伴走します。
そのため、
「何時間やったか」ではなく
「どんな変化を扱うか」を価値の基準にしています。

Q
具体的に、何をしてくれるプログラムなのでしょうか?
A

決まったメニューを当てはめることはしていません。

私たちはまず、
・経営の意図
・現場の実感
・個人のキャリアや想い
それぞれの言葉を丁寧に拾い、「ズレがどこで起きているのか」を明らかにします。
その上で、対話・面談・設計・実行支援を組み合わせ、その組織に合った形でプログラムを設計します。
だからこそ、内容も関与人数も一律ではありません。

Q
コンサルティングや研修と何が違うのですか?
A

私たちは「答え」や「正解」を持ち込みません。

一般的なコンサルや研修が「こうすれば良くなります」という提案をするのに対し、
私たちは、組織の中にすでにある答えが言葉として立ち上がるプロセスを支援します。

その結果、
・やらされ感のない行動
・腹落ちした意思決定
・続いていく変化
が生まれやすくなります。

Q
なぜ3カ月以上の期間が必要なのですか?
A

らしさは、短期間では揃わないからです。

1回の対話で気づきは生まれます。
しかし、行動や関係性が変わるには時間が必要です。

3カ月という期間は、
・気づきが生まれ
・言葉が揃い始め
・行動に変化が出始める
最低限の目安です。

Q
助成金を使う前提のサービスですか?
A

 いいえ。あくまで選択肢の一つです。

助成金ありきでプログラムを組むことはありません。
支援内容が決まった上で、条件が合えば活用をご提案するスタンスです。

「安くなるからやる」のではなく、「必要だからやる」ことを大切にしています。

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